8日の米国株はグロース株の一角が堅調で、私の保有銘柄の中では、テスラやユニティ・ソフトウェアが大幅上昇となっています。
ただし、OECDなど世界経済見通しの引き下げが続く中、米長期金利は再び3%台に乗せ、原油は120ドル越えとインフレ警戒信号は点灯したままです。足元ではシステマティックな買いフローや企業の自社株買いが相場を支えているとの観測がありますが、ファンダメンタルズを冷静に見渡すとリスク警戒感は根強く、一時的な反発と捉えています。
そうした中、インテル株が急落し2017年以来となる、5年ぶりの安値圏で推移しています。同社CEOは会合で、4-6月期の状況が一段と悪化しているとのコメントを発しています。ウォール街のアナリストは、パソコン需要の弱さを指摘しており、シティでは2022年見通しの下振れを企業が発表、ないしは下方修正を発表するだろうと予想しています。同社以外のアナリストも、日増しに半導体セクタに対する投資判断を弱気方向に引き下げつつあるようです。
半導体企業は、中国のロックダウンが解除されたとはいえ、4-6月期の業績には重くのしかかっていることは確実で、直近のマイクロソフトによる為替（のみ）を理由とした業績下方修正、ターゲットによる利益ウォーニング（パソコンを含む耐久消費財全般の弱さや安売り）に鑑みれば、グローバル企業のインテルの業績見通しも悪化している可能性は特に驚きではありません。
マイクロソフトなどクラウドプレーヤーは、特段、クラウド需要の大きな減速感を示していないことから、データセンターなど特異な半導体需要は引き続き好調と推測されます。ただし、パソコンなどの民生品はコロナ禍で既に需要を先食いしていること、加えてサプライチェーンの悪化やインフレによる価格上昇により、消費者需要がそろそろ大減速に見舞われることはほぼ確実でしょう。
AMD（データセンターは好調）やマイクロン、インテルなどの株価のセンチメントが悪化に向かうことが想定されます。その一方で、エヌビディアや（最先端半導体の開発への投資から）半導体製造装置株は、相対的に業績の悪化リスクは限定されると考えられます。安値で優良銘柄に投資するチャンスになり得ることから、今後数日間の半導体株の動きに注目しています。