ホーム・デポ（HD）が22日に11-1月期（4Q）決算を発表し、株価は8.8%安と急落しました。
今期、2023年1月期の売上高と既存店売上高の伸び率が「わずかなプラス」との見通しが嫌気されました（希薄化後EPSは1桁%台前半の伸び予想）。4Qの売上高が前年同期比11%増、既存店売上高が8.1%増だったことを踏まえると、「大幅減速」となります。コロナ渦での自宅時間の増加にともないHDはリフォーム需要などの恩恵を受け続けてきたことを踏まえると、いつか成長減速に直面することは想定されていたことではありますが、2桁台のプラス成長からゼロ近くに急ブレーキがかかることはネガティブサプライズになったようです。
会社は住宅の市場環境は引き続き良好で、住宅の購入需要は強く、販売可能な中古住宅の在庫件数は歴史的な低水準にあり、住宅価格の上昇をサポートしている、住宅オーナーのバランスシートは力強差が続いており、米国の住宅エクイティの価値は2019年1Qから累計で約35%、6.5兆ドル拡大してきたと述べています。
ただし、幅広い不確実性があることやインフレ、サプライチェーンの影響などに鑑みると2022年の消費者の消費動向が読みづらいとの見解も示しています。マクロ環境が不透明ななか、直近2四半期の事業の状況を引き伸ばして、2022年度の計画を作ったと会社は述べています。
一方で、今後も成長機会があると言及しており、北米のTAM（アクセス可能な市場規模）は9,000億ドル超で、コンシューマーとプロ向けがそれぞれ50%ずつとみています。また、保守・修理やオペレーションのMRO事業のTAMは1,000億ドル超に膨らんでいると分析しています。
2021年度に売上高が1,500億ドルを突破したホーム・デポは、次の目標を2,000億ドルに設定しています。実現時期は明確化していないものの、引き続き増収機会を見込んでいます。
4Qは粗利益率は前年同期から0.4%pt低下の33.2%でしたが、営業利益率は同0.9%p上昇の13.5%と効率性を維持しました。会社がコストインフレに対してそれなりの耐性を示しているとみられることはポジティブでしょう。決済回数は同3.4%減少したものの、平均単価が12.4%増の85.11ドルと単価上昇が支えました。ただし、単価上昇のうち8%pt分はインフレ分になります。1フィート当たり売上高は同8.3%増の571.79ドルでした。
併せて、会社は1株当たり四半期配当の15%増配を発表しました。年間7.6ドルで、22日終値に対する配当利回りは2.4%です。