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ターゲット株が24%安、景気後退色を助長

18日にターゲットが24%安となりました。

2-4月期は既存店売上高が前年同期比3.3%増加した一方(売上高は20四半期連続増収)、会社の想定以上の輸送費増加や余剰在庫の削減が響き(売上原価は10%増加)、営業利益率は5.3%pt低下、調整後EPSは41%減少しました。

売上高成長は、食料品や美容品(アルタビューティーとの提携効果もあり2桁%成長)、家庭必需品など頻繁に購入される品目が牽引しました。客数は約4%増加しました。

3−5月期の営業利益率は2−4月期の5.3%程度をみています。従来予想の8%以上から引き下げました。

生活必需品目が売れた一方で、裁量的な品目の売上が冴えなかったようです(在庫評価損の計上につながった)。アパレル、家庭用ハードラインなどが減速しました。ホームデポなども指摘するように、前年3月と比べて景気刺激策による反動も響きました。その結果、台所用品やテレビ、アウトドア家具などで過剰在庫が生じ、その保管費用も利益を圧迫しました。

ただし、4月以降は、イースターや母の日など、2019年対比での全体的な支出増、堅調さが確認されているとしています。

消費傾向が急速に変化している中でも、長期的な成長トレンドは続いていると会社はみています。

18日は低コストで強みのあるかコストコ株も12%安となりました。

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