パウエルFRB議長が再任される見通しとなり、22日の米国株式市場は当初は買い優勢だったものの、長期金利が大幅上昇する中で売り優勢の展開となり、S&P500とナスダックは下落しました。
米国株が結果的に売りとなった理由（特にハイテク）
一部では、パウエル議長がテーパリングや金融引締めを加速させるスタンスに転じるのではないか、といった見方があるようです。特に高バリュエーションのハイテク株が売られ、最近好調だったエヌビディアも３％安となりました。
パウエル議長はうまく市場と対話をしてきた
ただし、FRB議長のスタンスがFRB全体の決定を大きく左右するわけではありません。また、パウエル氏は2018年にかけて年末にかけて利上げを推し進めた結果、株式市場が急落するというミスを演じたものの、その後はしっかりと市場と対話しています。
米国株への見方を変える必要はない
パンデミック下でうまく舵取りをしてきた同氏に対する米政権の信頼の厚さはうかがえるところで、難しい局面をこなしてきた同氏の手腕は引き続き、株式および金融市場で評価されるでしょう。
仮に株式市場が今後も動揺したとしても、米国株式に対して過度に弱気になる必要はないと考えています。
金融株の上げは相場にとってポジティブを意味する
22日にテック株が下落した一方でゴールドマンなどの金融株やシェブロンなどのエネルギー株が上昇しました。これは、アメリカの経済や景気にとってポジティブを意味します。金利が上昇してもこれらの銘柄が買われなければ「悪い金利上昇」と捉えられますが、22日はそのようなネガティブな反応とならなかったことから、パウエル議長再任は少なからず経済や景気にとって悪いことではない、というシグナルと株式市場は受け取っていると考えられます。
特に金融株が買われる相場は、先高観を示唆しているため、米国株に対して前向きな投資スタンスを維持します。